URA育成
URA連携協議会
リサーチ・マネジメントセンターでは、URA、その他部局等でURA業務と同等の業務を行う教職員の情報共有のために、定期的にURA連携協議会を開催しています。2015年度からこれまで200回程度開催し、科学技術政策の最新動向や部局での活動紹介など、本学のURAの相互研鑽の場として活用しています。
2022年度スケジュール
講師の予定やイベントの都合により変更することがあります。
：会場
第 1 回
2022/4/7
東北大学URAについて
河村 純一 センター長・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
その他 自己紹介等
河村 純一 センター長・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
第 2 回
2022/6/2
産学連携制度と事例
佐藤 準 首席URA・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
世界大学ランキングの動向 に関するご報告
大野 林太郎 講師（総長・プロボスト室）
WEB
第 3 回
2022/7/7
内閣府から総合知戦略のご紹介
佐野 泰三 ディレクター（内閣府 科学技術・イノベーション推進事務局 統合戦略グループ）
WEB
その他 RA協議会第8回年次大会等の紹介
河村 純一 センター長・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
第 4 回
2022/9/8
本学の知的財産活動について
飯野 由里江 特任教授（産学連携機構知的財産部）
WEB
RA協議会第8回年次大会等の開催報告
河村 純一 センター長・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
第 5 回
2022/10/5
研究インテグリティ―について
佐々木 孝彦 教授（金属材料研究所 低温電子物性学研究部門）
WEB
JSTの立ち上げたプレプリントサーバ「Jxiv（ジェイカイブ）」の紹介
小川 ゆい 主査（科学技術振興機構情報基盤事業部）
WEB
第 6 回
2022/11/10
コアファシリティー統括センターの活動紹介とURAの研究支援活動について
坂園 聡美 URA・特任助教（コアファシリティ統括センター テクニカルサポートセンター）
WEB
共同研究・共創研究所等の産学連携における知的貢献費の計上について
佐藤 準 首席URA・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
その他 人文社会学系URAの活動紹介
楊 妍 文系URA・特任助教（法学研究科）
WEB
第 7 回
2022/12/1
災害研URAとしての学際研究支援活動
中鉢 奈津子 特任准教授（災害科学国際研究所）
WEB
共創戦略センターの活動紹介
山田 健一 特任教授（共創戦略センター）
WEB
URA認定制度について
河村 純一 センター長・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
第 8 回
2023/1/5
COI事業終了後のURAの活動（DFHI・COI加速課題・COI－NEXT）について
稲穂 健市 首席URA・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
WEB
生命科学研究科の活動紹介とURAの研究支援活動について
髙橋 さやか URA・特任助教（生命科学研究科）
WEB
第 9 回
2023/2/2
新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO） 事業説明
幸本 和明 主幹（NEDO新領域・ムーンショット部）
WEB
科学技術振興機構（JST） 事業説明
田中 裕明 副調査役（JSTさくらサイエンスプログラム推進本部 公募グループ）
WEB
第 10 回
2023/3/2
理学研究科におけるURAの活動・取組
高橋 亮 上席URA・特任准教授（理学系研究科）
さくらホール
研究⼤学強化促進事業について1： 概要とAメニュー
河村 純一 センター長・特任教授（研究推進・支援機構URAセンター）
さくらホール
東北大学研究大学強化促進事業Bメニュー
高木 敏行 副センター長・特任教授（研究推進・支援機構知の創出センター）
さくらホール
人材育成プログラム
リサーチ・マネジメントセンター大学では、学位取得直後・元研究者・元他機関URA・企業退職後のセカンドキャリアなど、多様な背景を持つURAに対応可能な人材育成プログラムを提供し、次世代の研究マネジメント人材の育成を目指しています。
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スキルアップセミナー
講義だけでなく、事例検討会、ワークショップ、ロールプレイング、意見交換などを通じた、インタラクティブな研修。URAのこれまでの知識・経験を踏まえ、必要な科目を選択式に受講可能。
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OJT
育成担当者の指導の下、実際の業務を体験。
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プロジェクト課題
育成担当者と相談の上、任意で実施。成果物として、改善提案等を作成。
URAスキル認定制度
現在、リサーチ・マネジメントセンター大学では、URAスキル認定機構が実施している 研修（Fundamentalレベル）の全員受講を義務付けており、業務時間内に無料で受講できる体制を整えています。