URA育成

URA連携協議会

リサーチ・マネジメントセンターでは、URA、その他部局等でURA業務と同等の業務を行う教職員の情報共有のために、定期的にURA連携協議会を開催しています。2015年度からこれまで200回程度開催し、科学技術政策の最新動向や部局での活動紹介など、本学のURAの相互研鑽の場として活用しています。

2017年度スケジュール

講師の予定やイベントの都合により変更することがあります。

:会場
第 1 回
2017/4/25
「社会にインパクトある研究」について
金井 浩 教授、副学長(工学研究科)
エスパス
研究成果の社会実装について
佐藤 準 産学連携機構企画室長、上席URA・特任准教授(研究推進・支援機構URAセンター)
エスパス
そのほか(URA雇用制度問題への取り組み、URA組織の全学的な活性化)
河村 純一 特任教授、副センター長(研究推進・支援機構URAセンター)
エスパス
第 2 回
2017/6/20
「戦略的情報通信研究開発推進事業」について
栗原 輔革 係長(総務省総合通信基盤局電波部電波政策課開発係)
金研
学術政策及びターゲット領域について
根本 靖久 副理事・特任教授(研究推進・支援機構URAセンター)
金研
第 3 回
2017/7/18
指定国立大学認定について
根本 靖久 副理事・特任教授(研究推進・支援機構URAセンター)
エスパス
研究力を測る指標 について
(科研費特別研究促進費 「研究力を測る指標(分野別・大学機能別)の抽出と大学の研究力の可視化 に関する基礎的研究」の紹介)
清家 弘史 上席URA・特任准教授(研究推進・支援機構URAセンター)
エスパス
研究大学強化促進事業中間評価への対応について
根本 靖久 副理事・特任教授(研究推進・支援機構URAセンター)
エスパス
第 4 回
2017/9/26
次世代バイオに向けた国の政策の動向
根本 靖久 副理事・特任教授(研究推進・支援機構URAセンター)
生命研
大学における特許権・商標権・著作権について
稲穂 健市 上席URA・特任准教授(研究推進・支援機構URAセンター)
生命研
第 5 回
2017/10/24
科学技術振興機構「戦略的創造研究推進事業 総括実施型研究(ERATO)」について
古川 雅士 JST研究プロジェクト推進部調査役(JST)
エスパス
「いのち」育む、開かれた農学を目指して
竹岡 芳成 特任講師(農学研究科 戦略統括部門)
エスパス
「いのち」育む、開かれた農学を目指して
渡邉 誠 特任講師(農学研究科 戦略統括部門)
エスパス
第 6 回
2017/12/19
名古屋議定書 国内発効 -学術研究分野での対応-
鈴木 睦昭 知的財産室長(国立遺伝学研究所知的財産室)
生命研
金属材料研究所におけるURAの活動・取組
湯本 道明 特任教授(金属材料研究所)
生命研
その他:BIP事業紹介
元山 義章 特任教授(事業イノベーションセンター)
生命研
第 7 回
2018/1/23
戦略的情報通信研究開発推進事業(SCOPE)平成30年度公募の概要
担当者 氏(総務省東北総合通信局)
生命研
理学研究科におけるURAの活動・取組
髙橋 亮 特任助教(理学研究科)
生命研
研究者プロファイリングツールPureの使用について
ハンゼン マーク URA・特任助教(研究推進・支援機構URAセンター)
生命研
第16回クワトロセミナー実績報告
行場 絵里奈 特任助教(文学研究科)
生命研
第16回クワトロセミナー実績報告
ジュターチップ 特任助教(知の創出センター)
生命研
第 8 回
2018/2/20
「プログラム・マネージャー(PM)の育成・活躍推進プログラム」について
長谷川 奈治 イノベーション人材育成室長(JST)
知の館
「知の創出センターにおけるURAの活動・取組」について
前田 吉昭 特任教授(知の創出センター)
知の館

人材育成プログラム

リサーチ・マネジメントセンター大学では、学位取得直後・元研究者・元他機関URA・企業退職後のセカンドキャリアなど、多様な背景を持つURAに対応可能な人材育成プログラムを提供し、次世代の研究マネジメント人材の育成を目指しています。

  • スキルアップセミナー

    講義だけでなく、事例検討会、ワークショップ、ロールプレイング、意見交換などを通じた、インタラクティブな研修。URAのこれまでの知識・経験を踏まえ、必要な科目を選択式に受講可能。

  • OJT

    育成担当者の指導の下、実際の業務を体験。

  • プロジェクト課題

    育成担当者と相談の上、任意で実施。成果物として、改善提案等を作成。

URAスキル認定制度

現在、リサーチ・マネジメントセンター大学では、URAスキル認定機構が実施している 研修(Fundamentalレベル)の全員受講を義務付けており、業務時間内に無料で受講できる体制を整えています。